「3年以内の退職」は不利になる？早期離職後の転職を成功させるポイント｜パチンコキャリア転職ニュース

入社から3年未満で転職を考えたとき、「まだ3年働いていないけれど、転職しても大丈夫だろうか」「3年以内に辞めると、次の就職で不利になるのではないか」と不安を感じる人もいるのではないでしょうか。

「最低でも3年は働くべき」といった考え方を耳にすることもありますが、「3年」という期間に転職の可否を分ける法律上の基準があるわけではありません。

一方、中途採用では在籍期間だけでなく、退職理由やこれまでの経験、応募先との適性など、さまざまな要素が判断材料になります。

この記事では、「3年以内の退職」が転職にどのような影響を与える可能性があるのか、早期離職後の転職活動で意識したいポイントとあわせて解説します。

１．新卒就職者の3年以内離職率は約3割

厚生労働省によると、2022年（令和4年）3月に卒業した新規学卒就職者のうち、就職後3年以内に離職した割合は、

大学卒：33.8％

高校卒：37.9％

となっています。

大学卒では、およそ3人に1人が就職後3年以内に離職している計算です。

ただし、この数字はあくまで新規学卒就職者の離職状況を示したものです。

すべての転職者について「3年以内に3割が辞めている」という意味ではありません。

また、離職理由や離職後の進路を示す数字でもない点には注意しましょう。

２．「3年以内の退職」は転職で不利になる？

3年以内に退職したという事実だけで、その後の転職ができなくなるわけではありません。

ただし、勤務期間が短い場合、採用担当者から、

「なぜ短期間で退職したのか」

「今回も同じ理由で退職する可能性はないか」

「入社後に長く活躍してもらえそうか」

などを確認されることがあります。

そのため、早期に退職した場合は、退職理由を整理して説明できるようにしておくことが重要です。

また、短期間の転職を何度も繰り返している場合と、初めて早期退職した場合とでは、企業側の受け止め方が異なる可能性もあります。

「3年以内だから不利」「3年以上なら有利」と単純に考えるのではなく、自分の職歴全体と応募する企業・職種との関係を考えることが大切です。

３．「3年」は転職できるかどうかの基準ではない

「石の上にも三年」ということわざもあり、「まずは3年間働くべき」と言われることがあります。

一定期間働くことで、仕事の基礎を身に付けたり、一通りの業務を経験したりできる場合はあるでしょう。

しかし、3年間勤務することが転職の条件として法律などで定められているわけではありません。

仕事内容や職場環境、本人のキャリアプランなどは人によって異なるため、すべての人が「3年間は必ず働くべき」と一律に考える必要はありません。

特に、心身の安全に関わる問題やハラスメントなど深刻な事情がある場合に、「3年経つまで」という理由だけで無理に働き続ける必要はありません。

自分の状況を整理したうえで、必要に応じて転職や公的な相談窓口の利用などを検討することが大切です。

４．退職理由は「前向きに言い換える」だけではなく事実を整理する

早期退職後の転職では、退職理由の伝え方が重要です。

ただし、ネガティブな理由を無理にポジティブな理由へ置き換えればよいというわけではありません。

例えば、実際の退職理由が長時間労働だったにもかかわらず、

「専門性を高めるために退職しました」

など、事実と異なる説明をするのは避けましょう。

重要なのは、前職への不満だけを並べるのではなく、

「退職に至った理由」→「その経験から何を学んだか」→「次の会社では何を実現したいのか」

という流れで整理することです。

例えば、

「前職では○○の業務を担当していましたが、今後は△△の専門性を高めたいと考えるようになりました。社内でそのキャリアを実現することが難しかったため転職を決めました。次の職場では、これまで培った○○の経験を生かしながら△△の分野で長期的に成長したいと考えています」

といったように説明すると、転職理由と志望動機をつなげやすくなります。

５．「次の会社ではなぜ長く働けるのか」を説明する

採用担当者が早期退職者について気にするポイントの一つが、入社後の定着可能性です。

そのため、

「なぜ前職ではミスマッチが起きたのか」

だけでなく、

「今回の企業選びでは何を重視しているのか」

「応募先ではなぜ同じ問題が起こりにくいと考えているのか」

まで整理しておくとよいでしょう。

例えば、前職で仕事内容のミスマッチがあったのであれば、今回の転職では求人票だけでなく、面接で具体的な業務内容や配属先について確認したことを説明できます。

早期退職の経験を次の企業選びにどう生かしているのかを伝えることで、転職活動に対する考え方も示しやすくなります。

６．短い在籍期間でも経験や成果を整理する

中途採用では、在籍期間だけでなく、その期間にどのような仕事を経験し、何を身に付けたのかも重要です。

勤務期間が短かったとしても、

・担当した業務

・身に付けたスキル

・達成した成果

・改善したこと

・周囲と協力して取り組んだこと

などを整理してみましょう。

例えば、「営業を1年間経験した」だけではなく、

「法人営業として○社を担当し、○○の提案を行った」

など、可能な範囲で具体的に説明すると経験が伝わりやすくなります。

ただし、短期間で大きな成果を出したように見せるため、実績を誇張するのは避けましょう。

## ■早期退職を繰り返さないためには企業選びも重要

転職後のミスマッチを防ぐには、自分に合った企業を慎重に選ぶことも重要です。

求人情報では、給与や仕事内容だけでなく、例えば次のような項目も確認しましょう。

* 実際の仕事内容
* 配属予定部署
* 所定労働時間・残業時間
* 休日・休暇
* 勤務地・転勤の可能性
* 研修・教育制度
* 評価制度
* キャリアパス
* 雇用形態・試用期間
* 福利厚生

また、有給休暇取得率や離職率などの数字を確認する場合は、「会社全体の数字なのか」「どの期間を対象にした数字なのか」にも注意が必要です。

口コミサイトなどの情報も参考にはなりますが、個人の経験や主観が含まれます。

企業の公式情報や求人票、面接での説明、内定時に提示される労働条件など、複数の情報を組み合わせて判断しましょう。

７．第二新卒として応募できる場合もある

新卒入社後、比較的早い段階で転職活動をする人は、求人市場で「第二新卒」と呼ばれることがあります。

ただし、「第二新卒」には法律上の統一された定義があるわけではありません。

一般的には、新卒で就職してから数年程度の若手人材を指すことが多いものの、企業によって対象となる年齢や卒業後の年数などは異なります。

第二新卒を対象とした求人では、実務経験だけでなく、将来性や成長意欲などを考慮して採用する企業もあります。

自分が対象になる求人がある場合は、選択肢の一つとして検討してみるとよいでしょう。

８．「3年以内」という数字だけで転職を諦める必要はない

厚生労働省の統計では、2022年3月卒の新規大学卒就職者の33.8％が就職後3年以内に離職しています。

一方、この数字だけをもって「3年以内の退職は転職で不利にならない」と判断することもできません。

採用では、勤務期間だけでなく、退職理由、これまでの経験やスキル、応募先との適性、今後のキャリアプランなど、さまざまな要素が判断材料になります。

早期退職後に転職活動をする場合は、「なぜ退職したのか」だけでなく、

「その経験から何を学んだのか」

「次の会社をどのような基準で選んでいるのか」

「これまでの経験を入社後にどう生かしたいのか」

まで整理しておきましょう。

「まだ3年働いていないから」という理由だけで転職を諦めるのではなく、自分の経験やキャリアプランを整理し、次はどのような環境で働きたいのかを考えることが、納得できる転職につながります。

※採用基準は企業や求人によって異なり、特定の在籍期間によって採否が決まるとは限りません。

また、退職を検討する事情がハラスメント、長時間労働、労働条件の相違などに関係する場合は、内容に応じて労働局や労働基準監督署などの相談窓口を利用する方法もあります。