パチンコ業界の社員定着率向上のために｜パチンコキャリア転職ニュース

パチンコ業界は、求人意欲が高まっている状況でも志望順位は低く、予定人員確保ができていない求人企業が多く見られます。このような中で迎え入れた新卒者を店長まで育成することや、戦力化して長く働いてもらうためには、安心して長く働ける環境を整えることが大変重要となります。

今回はパチンコ企業が社員定着率向上に向け積極的に取り組んでいる事例をまとめました。

１．離職率が高い企業の特徴

厚生労働省による調査では、「休日が不規則で勤務時間が長い企業」は離職率の高い傾向があると出ています。以下は、離職率が高い業界TOP5の結果です。

1位：宿泊業、飲食サービス業　30.0％

2位：生活関連サービス業、娯楽業　20.3％

3位：サービス業（他に分類されないもの）19.1％

4位：教育、学習支援業　15.0％

5位：医療、福祉　14.8％

（※参考：厚生労働省「平成28年雇用動向調査結果の概要」）

ランクインする業界は、ほぼ毎年、接客にともなうサービス業が圧倒的に上位に来ています。こうした業種は休日が不規則だったり、勤務時間が長かったりするなど、労働環境が整備されていない傾向が強いのです。

確かに勤務時間が長ければ疲れやストレスが溜まりやすくなり、休日が不規則だと家族や友人と予定を合わせることが難しいため、プライベートの充実度も下がってしまいます。

その結果、退職してしまう人が多いということは容易に推測できるのです。パチンコ業界では交代制の勤務を敷く企業がほとんですので、仕事時間が不規則ということは無いのですが、早番、遅番があり、休日が不規則になる点は業態として避けることができません。

２．福利厚生の整備

ではどうすれば離職率を下げることができるのでしょうか。もっとも改善が求められるのは「福利厚生」の充実でしょう。

これは多くのパチンコ企業が最初に改善が必要な項目となりますが、中々着手できていないのが実情です。なぜなら、休日数を一般企業並みに増やことや適正な労働時間に修正するには直接的な人件費向上に繋がり、どうしても経費の圧迫に繋がってしまうからです。

しかしながら環境整備を成し遂げるためには、人件費向上は必要経費と捉えなければ変化は生まれないでしょう。切り替えができたパチンコ企業では、社員の定着率向上に繋がっていることが見られます。自社目線だけでなくパチンコ業界全体として今後一層取り組む必要があるのではないでしょうか。

３．モチベーションの維持

パチンコ業界の離職率は入社3年で約4割と言われています。これはサービス業の平均値よりもやや高い数値です。

入社当時は経営陣から会社理念や方針について触れる機会が多く、広い視野でパチンコ業界について考えられる環境がありますが、店舗に配属されると目の前の業務に追われる日々が続き、店長を目指すといった目標や、同期の中で誰よりも早く出世するといった意欲を失いがちになり、結果転職を考えるケースが見られます。

かつてのパチンコホール店員とは違い、現在は企業が社員育成にも多額の投資をするのが当たり前になりつつあります。社員定着率向上に取り組むパチンコ企業は、現場業務と並行して研修などでモチベーションを向上させる取り組みが必要なのです。

４．営業への参加意識を高める

入社から数年は店舗配属がオーソドックスな形となりますが、そこにきちんとした目標設定を行わないと、アルバイトと変わらないホール業務に社員としての重要感を感じられず、パチンコ企業への入社目的を見失い、結果転職を考えてしまいがちです。

パチンコ店舗へ配属された中で、営業に参加していることを感じられる仕事の任せ方や、店長始め役職者との連携がモチベーションに繋がり、結果求人企業の社員定着率向上に繋がって行きます。

近年は若い労働力の減少が著しく、パチンコ業界も例外ではありません。パチンコホール企業ではアルバイトからの社員採用にも力を入れています。

給与や福利厚生などで他業種との差別化が難しくなる中でもその向上を計り、パチンコ業界で働く魅力を伝え続け、1日でも早く戦力となり長く働いてもらう環境を創り出す努力を行う必要があります。