パチンコ店舗数 2018【都道府県別】｜パチンコキャリア転職ニュース

2018年　都道府県別 パチンコ店舗数および台数

◆店舗数および総台数：「全国遊技場店舗数及び機械台数」（警察庁発表）参照
（店舗あたり台数　算出）

パチンコ店舗数を全国的に見た場合、前年比で94.9%となっており、減少傾向に変わりはありません。総台数も減少する一方で店舗あたり台数は増加。年々、店舗の大型化は進んでいます。

パチンコ店舗数のトップ5は東京838、大阪762、愛知556、神奈川533、北海道516となっており、順位は前年から変動はなかったものの、店舗数はいずれも減少。
なお、店舗数増減率ワースト5は群馬（前年比88.5％）、新潟（前年比90.4％）、山口（前年比91.8％）、静岡（前年比91.8％）、奈良（前年比92.1％）でした。前年と比較し店舗数が増えた都道府県はひとつもありません。

店舗あたり台数のトップ5は富山538、三重524、佐賀522、福岡518、愛知514となっており、いずれも500台超え。なお、店舗あたり台数増減率トップ5は岐阜（前年比107％）、山口（前年比105.3％）、高知（前年比104.8％）、岩手（前年比104.8％）、滋賀（前年比104.5％）でした。前年より店舗あたり台数が減った都道府県は山梨、沖縄、北海道、福井、島根の5道県のみです。

2018年　都道府県別 パチンコ商圏ポテンシャル

◆商圏人口：人口推計「都道府県：年齢（5歳階級），男女別人口」（総務省）参照 （店舗あたり人口および台あたり人口　算出）

20歳以上の人口を全国的に見た場合、前年比での増減はほぼありません。年代構成比は20代11.9%、30代13.9%、40代17.9%、50代15.2%、60代16.1%、70以上24.9%となっていました。

ちなみに都道府県別の年代構成においても、いずれも20代の構成が最も小さく、70以上の構成が最も大きくなっており「どの都道府県も同じ傾向」です。

台あたり人口の最大値は東京37.9で、以降、沖縄37.2、神奈川34.8、奈良34.6、京都29.8となっており、前年同様の順位。なお、台あたり人口の最小値は宮崎14.1で、以降、鹿児島15.7、大分16.5、長崎18.2、熊本18.2、福井18.3となっていました。

2019年版が公開されたら更新したいと思います。

おまけ

データをまとめるにあたり、過去20年に遡りチェックしていきましたが、パチンコ企業数、店舗数の減少とは逆に店舗あたり台数はどんどん肥大化しています。2極化が進んでいるということでしょう。特にターニングポイントになるのは2007年5号機問題かと。

5号機ショック（2007年）を起点としたパチンコ市場の増減推移

※独自算出

気になるのは市場の設置総台数の増減が2016年以降より下落傾向にあるという点。いままでは縮小しつつも再生を業界大手や成長企業が中心となり何とか維持してきたのかもしれないですが、いよいよ縮小スピードがボーダーを越えてきたといった印象です。要は遊技機が売れなくなった、導入店舗、台数が減った。

将来的にどれほどのパチンコ企業が生き残るか、ということは、はっきりしたことはいえませんが、一部の大手ホール企業は自社ブランド遊技機の開発に取り組むなど、これまでのような遊技機メーカーありきの店舗経営から脱却を志している様子もうかがえます。「遊技機が売れなくなる」以上、遊技機メーカーもホール企業同様に、別事業へ転換する動きは活発化していくかもしれませんね。